ヨーロッパの複数の強豪クラブが、UEFA（欧州サッカー連盟）より制裁を受ける可能性があるようだ。23日、イギリス紙『タイムズ』が報じている。

　報道によると、UEFAが昨シーズンまでのFFP（ファイナンシャル・フェアプレー規則のこと）に違反した10クラブを対象に、制裁を科すとのこと。その対象となる10クラブの中には、バルセロナ、インテル、ユヴェントス、ローマ、パリ・サンジェルマン（PSG）、マルセイユが含まれていると伝えられている。

　また、制裁の内容として、PSGとマルセイユには罰金が、インテルとローマは移籍市場での動きに制限が掛けられるとのこと。スーパーリーグ構想でUEFAと対立中のバルセロナとユヴェントスは、そもそもUEFAとの話し合いを拒否していることも併せて報じられた。

　なお、この記事内では上記クラブの他にもFFPに違反する可能性があるクラブも報じられており、その中にアーセナルも含まれているそう。ただし、現状で同クラブはFFPのルールを順守しており、UEFAからも違反に関する通達は無かったと伝えられている。

　FFPとは、プロサッカークラブの財政の健全化を目指し、UEFA内では2011年より導入、2014年から本格施行された規則のこと。支出（選手獲得のための移籍金や年俸など）が収入（選手売却で得られた移籍金やテレビ放映権料、大会賞金など）を上回ることを禁じている。金融機関からの借り入れやオーナーの資産による赤字補填も不可となっている。ただし、育成に関する費用や、スタジアム・練習場などの施設整備に関わる費用は支出に含まれない。2018－19シーズン以降、赤字が許容されなくなり、規則違反の場合は罰金、欧州カップ戦（CL、EL、ECL）の選手登録人数の制限や出場権剥奪などの制裁が科されることになっている。